二酸化炭素などの温室効果ガス排出量が増加し、自然環境の変化が唱えられている昨今、微力ながら弊社といたしましても
将来世代の「土台」の一部になれればと考え、行動を始めております。
まずはエネルギーの効率利用と再エネ活用を軸に取り組みを進めており、その具体例は以下の通りになります。
代表取締役 星野 貢
従来の弊社では、次のような課題を抱えておりました。
敷地内に製品加工設備が広く分散して配置されているため、ピーク時における高圧電力の使用量が高くなる傾向にありました。このため、電力負荷の平準化が課題となっておりました。
一部設備の老朽化により、稼働時間の増加や修理・点検に伴うライン停止が発生。
その結果、工場全体の稼働時間が長時間化し、エネルギーを効率的に活用する上での制約が生じておりました。
これらの課題解決に向け、ステークホルダーの皆様にご安心いただけるよう、エネルギー管理の高度化や設備更新を
目下積極的に推進しております。
高圧電力についてCO₂フリーメニューへ切り替えを実施しました。 これにより、工場内設備の稼働に伴う温室効果ガス排出量は、今後実質ゼロとなる見込みです。
自社工場に太陽光発電パネルを設置し、発電した電力は工場内設備へ供給しています。 再生可能エネルギーの活用により、電力使用量の削減に貢献しています。
電力使用量の基準を設定し、ピーク電力の抑制および効率的なエネルギー利用を推進しています。 工場全体で省エネルギー意識の向上に取り組んでいます。
生産工程で使用するボイラを、省エネルギー性能に優れた最新設備へと更新しました。
これにより、エネルギー使用効率の向上と年間使用量の削減を実現しています。
チップウレタンの粉砕工程で使用する粉砕機を、従来設備と比較して処理能力の優れた新型の国産設備へ更新しました。 粉砕作業時間の短縮を実現するとともに、エネルギー使用の最適化を図っています。
脱炭素社会への取り組みの一環として、2026年2月にSBT(Science Based Targets)の認定を取得いたしました。
パリ協定が求める基準と整合した、企業が設定する
温室効果ガス排出削減目標のこと。
国内約2,300社、全世界約14,000社が認定を受けている
国際的なイニシアチブです。

弊社では2024年を基準とし、2030年に温室効果ガス排出量42%削減の目標を設定いたします。
脱炭素社会の実現に向けて、「地球環境保全を考える」様々な取り組みを推進してまいります。